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市民マラソン空前のブーム 申し込み殺到女性ランナー増加




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今年の「大阪ハーフマラソン」に参加した選手たち。空前のマラソンブームが続いている=1月31日、大阪・長居陸上競技場(写真:産経新聞)
 広州アジア大会は27日、最終日のマラソンを迎えたが、市民マラソンのブームはとどまるところを知らない。来年10月末に大阪マラソンの初開催を控える中、2月に5回目を迎える先輩格の東京マラソンには、定員の10倍近い30万人以上の申し込みが殺到。大阪国際女子マラソンに合わせて行われる1月の大阪ハーフマラソンも、過去最短の5日間で応募を締め切るなど、参加すること自体が難しいほどの人気となっている。 

 月刊「ランナーズ」を発行する出版社「アールビーズ」によると、10キロ走やハーフマラソンなども含め、国内で今年開かれる市民参加型マラソン大会は約1500。参加者総数は前年の約1・2倍に増えている。

 日本陸連が公認する約50のフルマラソン大会で完走した市民ランナーは、平成16年度の7万8千人に対し、21年度には2・1倍の16万6千人に増加。最近は女性の比率が増し、おしゃれなウエアで快走する「美ジョガー」という言葉も生まれた。

 ●「東京」火付け役

 ブームの火付け役となった参加3万人規模の東京マラソンは、申し込み数が第1回大会(19年、約9万5千人)から年々増え、来年の大会は定員の9・6倍となる過去最多の約33万5千人が申し込む盛況となった。

 来年1月30日に行われる大阪ハーフマラソンも、10月の申し込みで、定員4千人がわずか5日間で“完売”。今年は、同日の大阪国際女子マラソンと同時刻にスタートし、途中に国内外のトップランナーと対面走行できるようコース変更したことも影響し、今でも問い合わせが多数寄せられているという。

 かつては締め切りまで1~2カ月かかるのが普通だっただけに、事務局を務める大阪市体育協会の担当者は「市民マラソン熱の高まりはわかってはいたが、想像以上の人気」と驚く。全国から応募があるといい、「各地の大会を『はしご』するランナーも多いようだ」と話す。

 ●多大な経済効果

 あまりの過熱ぶりに、大会規模を逆に縮小するケースも現れた。ここ5年間で参加者が約3倍に増えた「かすみがうらマラソン」(茨城県)では、混雑による事故を恐れ、今年から参加数を約2万5千人に制限したという。

 空前のブームに、アールビーズの担当者は「東京マラソンがメディアに大きく取り上げられたことで、『私も走れるかも』と触発された人たちが増えたところに、健康ブームなどが重なった」と分析する。

 今年だけでも、予定分を含めて13大会に参加するタレントの森脇健児さんも「かつては一部のおじさんの集まりだったが、若い女性ランナーが増えた。『走るイコールおしゃれ』となり、さらに『走ることでダイエットできる』とはまっていくのでしょう」と熱気を実感している。

 マラソンは、主催者や自治体側にとって“経済効果”という副産物を産む。関西大の宮本勝浩教授による試算では大阪マラソンの経済効果は124億円と見込まれている。

 来秋には神戸マラソンも始まり、京都市が平成24年3月のマラソン開催を計画するなど、受け皿となる大会も“増殖”しそうだ。



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